イギリスの経済学者ケインズが１９３６年に著した「雇用・利子および貨幣の一般理論」の中で述べた理論で、これを基にした経済学がケインズ経済学です。
ケインズ経済学を支持する人々をケインジアン（ケインズ学派）と呼びます。
ケインズは、市場による自由放任経済に疑義を呈し、「需要によって生産水準が決定される（有効需要の原理）」という考え方を示して、その後の各国の経済政策に大きな影響を与えました。
いわゆるケインズ政策（総需要管理政策）では、不況時、経済状況を改善するために、政府が、積極的に公共投資を行い財政支出を増やす財政政策や金融緩和により需要を刺激する金融政策をとることとなります。
しかし、その後１９７０年代のオイルショックに端を発するスタグフレーション（不況とインフレの同時進行）に対して有効な解決手段を示すことができず、反 ケインズ派からの批判を招きました。
以降、積極的な需要管理による経済成長時代は終わり、ニュー・ケインジアンやポスト・ケインジアンといった人々が登場しています。
