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ライフサイクル仮説

ライフサイクル仮説とは、人々の消費行動は、現在保有している資産+個人が生涯で得られると予想される所得の総額によって決まる、とする消費理論です。

定式化した企業財務に関する「モジリアーニ=ミラーの定理」で有名なフランコ・モジリアーニらが提唱しました。この仮説は、「人は、生涯一定の消費水準を維持できるように考えて消費の配分を行なう」「遺産は残さない。貯蓄は死ぬまでに使い切る」などの想定で立てられています。

これにより、老後のために若いうちはある程度消費を抑えて貯蓄をするという行動や、またバブル期などの資産インフレで資産価格が暴騰したとき、消費が活発化する、逆に資産価格が落ち込んだ時の消費の落ち込みなどを説明できます。

しかしやはり孫や子にはある程度の遺産を残したいでしょうし、また現在の日本においては、長くなった寿命や少子化による介護問題、それに貧弱な福祉等も相まって、老後の消費活動は、この仮説が想定するほど活発ではないというのが現状でしょう。